【ICOの進化と歴史】初期ICO・IEO・IDO・Fair Launch・ICO2.0・InfoFi×ICOまでを一気に解説！
ICOの概要と歴史、直近トレンドのICO2.0とInfoFi×ICOを解説します。
おはようございます。
web3リサーチャーのmitsuiです。
今日は「ICOの進化と歴史」と題して、初期から現在までのトークン販売の歴史を解説し、最後は直近で起こっているトレンドを解説します。
📗ICOの概要と歴史
👁️ICO2.0のLegionとEchoを解説
📣InfoFi×ICOのKaitoとCookieを解説
💬ICOはInfoFiと混ざっていく
🧵TL;DR
ICOは誰でも資金調達できる革命的手法だったが、詐欺や規制回避で信頼を失った
IEOとIDOがそれぞれ「信頼」と「分散性」で解決を試みたが限界もあった
EchoやLegionによるICO2.0が公平性とコンプライアンスを両立する新モデルとして登場
Kaito・Cookieは「発信・評判」による参加型InfoFiモデルを展開し、次の潮流へと繋がっている
📗ICOの概要と歴史
その歴史をざっと振り返ります。
◼️概要
ICO（Initial Coin Offering）は、暗号資産を使ってトークンを販売し、プロジェクトへ資金調達する手法です。投資家はBTCやETH、USDC等のステーブルコインなどと引き換えに、そのプロジェクトのトークンを取得します。
プロジェクトがホワイトペーパーを公開し、その後ICOを経てリスティングを行い、プロジェクトを推進していくというイメージです。
ICOはVC等からの資金調達ではなく、クラウドファンディングのように市場から資金を調達する手段として注目を集めました。そのメリットを説明します。
コスト効率：仲介者不要によりコスト削減、スマートコントラクトで業務効率化。
投資家アクセスの広さ：全世界の投資家（特に個人）から自由に資金調達可能、多様性あり。
所有権の希薄化なし：株式と異なり、所有権を渡さずに資金調達できる。
ネットワーク価値の創出：トークン保有者がそのままユーザー・コミュニティとなり、相互価値を生む。
スピードと流動性：即時実行・即時上場が可能で、小額から投資できる柔軟さもある。
中小企業向け資金調達：銀行やVCに頼れないプロジェクトでもグローバルなリテール投資家から資金を集められる
ただし、これからの歴史でも説明しますが、そのメリットの裏には詐欺的なトークンの横行やそれによる規制への対応など、デメリットも存在します。
簡単にその歴史を紹介していきます。まずは全体的な数字です。2018年はICOバブルが起こり圧倒的な数のICOが実施されましたが、その後急落しました。ですが、そこから少しずつ数字が回復しています。
プロジェクトの種類で言えば、ファイナンス系がやはり多く、次いでトレーディング系ですね。どちらも金融系となります。
これらのデータはこちらの記事を参考にしました。他にもいろいろな情報がまとまっているので気になる方はぜひ。
では、より細かい歴史を見ていきます。
◼️ICOのはじまり【2013–2017】
ICOは、2013年のMastercoinと、2014年のEthereumによって実用化され、ブロックチェーンプロジェクトが証券市場やVCを介さず、誰でもトークンを販売できる方法として登場しました。
この動きは、伝統金融で言えば「上場前のクラウドファンディング」に近い形式で、誰でも早期に将来性あるプロジェクトに出資できると注目を集めました。
🔸構造
ホワイトペーパーで構想を提示
プレセール／パブリックセールでETHやBTCと引き換えにトークンを配布
EthereumのERC-20標準の登場により、スムーズなトークン発行が可能に
🔸黄金期とバブル
2017年にはBrave（BAT）が数十秒で約3500万ドル調達、Tezos、EOS（40億ドル超）など大型ICOが続出。
誰でも自由に資金を集められることから「ICOバブル」と呼ばれ、2017年だけで数百件以上のICOが実施され、数十億ドル規模の市場が形成された。
🔸問題と崩壊
多くのICOが詐欺や未達で終わり、ホルダーは高値掴み
規制の網外にあることが災いし、SECなどが証券法違反で摘発を開始
投資家の信頼は大きく損なわれ、「ICO＝危険・詐欺」のレッテルが貼られる
◼️IEO（Initial Exchange Offering）の台頭【2018–2020】
ICOバブル崩壊と規制強化の中、「信頼のある中央管理者」を必要とする声が高ま理、そこで登場したのが取引所が主導するトークン販売、すなわちIEOです。
Binance等の信頼のある中央集権的な取引所が審査することで詐欺的なトークンを排除し、その後の流動性提供までを行うことでトークン価格の向上にも寄与する取り組みです。
🔸仕組みと特徴
Binance Launchpadが先陣を切り、BTT（BitTorrent Token）をIEO形式で販売（2019年）
ユーザーは取引所でKYCを通過し、BNBなどをステーキングして参加
販売後すぐに取引所に上場されるため、即時流動性が担保される
🔸メリット
プロジェクトにとっては、信用と流動性、投資家基盤を同時に得られる
投資家にとっては、詐欺リスクの低減と安全な購入体験
🔸限界と批判
中央集権的で、参加には取引所トークンの保有が必要
「VCや取引所関係者ばかりが得をする」という不公平感が再燃
一部は「上場してもすぐ暴落」「販売枠が小さすぎて抽選地獄」といった不満も
◼️IDO（Initial DEX Offering）の台頭【2020–2024】
2020年頃からのDeFiの爆発的成長とともに、「DEXでトークンを直接販売すればいいのでは？」という動きが出てきたことで、IDO（分散型取引所による初期トークン販売）という新しいトレンドが生まれました。